経理・税金

EBITDAとはどんな経営指標?活用方法は?

よく使われる経営指標にEBITDAやEBITというものがあります。読み方も難しいですが、重要な経営指標でよく使われていますので、知っておくとよいでしょう。

 

EBITDAとは?読み方、計算方法は?

EBITDA(Earnings before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization)とは、利払前・税引前・償却前利益のことをいい、本業の儲けを示す経営指標の一つで、「イービットディーエー」または「イービットダー」と読みます。

計算式は次のとおりとなります。

 EBITDA=税引前利益+支払利息+減価償却費(+のれん償却費)

のれん償却費が計上されているときは、のれん償却費も加算します。

 

営業外損益・特別損益がないときは、次のような簡単な計算式で求めることができます。

 EBITDA=営業利益+減価償却費

 

キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローとよく似ていますが、営業活動によるキャッシュ・フローには利息の支払額、法人税等の支払額が計上されているため、それを計上する前の営業活動によるキャッシュ・フローの小計欄の金額が近くなります。

 

EBITとは?EBITDAとの違い

EBITDAによく似た指標にEBIT(Earnings Before Interest, Taxes)というものがあります。このEBITは利払前・税引前利益をいい、次の計算式で計算します。

 EBIT=税引前利益+支払利息

結果として、EBITに減価償却費を加算したものがEBITDAとなります。

 EBITDA=EBIT+減価償却費


EBITDAはどう使う?

財務費用である支払利息や税金を除かれているEBITDAは、本業での収益力を図る指標です。毎年変動する減価償却費も除かれているので、年別での比較もしやすいでしょう。特に設備投資が多額となる会社では、定率法の影響によって設備投資をしたタイミングでの減価償却費が多くなり営業利益を圧迫していることもありますが、その影響を排除して収益力を分析することができます。

EBITDAが年々、増加しているのであれば、収益力が高まっていると考えることができます。

また、税金や減価償却費は各国の制度によって大きく変わってくるものです。それらを計上する前の利益を見ることで、制度の違いによる影響をなくし、国際間比較も可能となります。

このように、設備投資の影響、資本構成の違い、適用される税金・減価償却制度の違いを排除した収益性を図る指標として活用することができるのが、EBITDAの特徴です。

EBITDAを活用した経営分析の方法

EBITDAはそれ自体について、年別に推移を見たり、同業他社と比較するなどして用いることも有用ですが、その他にも次のようなEBITDAを活用した経営指標も用いられています。

・EBITDAマージン

EBITDAマージンとは、営業収益(売上高)に対するEBITDAの割合で計算します。営業利益率によく似ていて、収益性を示す経営指標です。当然、EBITDAマージンは高い方が収益性が高いこととなります。

 

 EBITDAマージン=EBITDA÷営業収益(売上高)

 

・EBITDA有利子負債倍率

EBITDA有利子負債倍率とは、EBITDAの何倍の有利子負債(借入金等)が残っているかを示す経営指標です。言い換えれば、本業の儲けによって何年で借入金を返済することができるか、ということを示します。

低ければよい、ということではありませんが、高すぎると今後の借入が難しくなったり、調達コストが上昇するため、適正な水準を保つことが大切です。

 

 EBITDA有利子負債倍率=(有利子負債−現預金) ÷ EBITDA

 

・EV/EBITDA倍率

M&Aをする際などでは、EV/EBITDA倍率という指標が用いられます。

EV(Enterprise Value)とは、企業価値のことをいい、M&Aをする際の買収価額ともなります。PERによく似た指標で、EV(企業価値)をEBITDAで割ることで、EBITDAの何年分で買収価額を賄えるか、ということを表します。

EV/EBITDA倍率が高いときは買収価額が割高であることを示している可能性があります。

 

 EV/EBITDA倍率=EV ÷ EBITDA

 

まとめ

EBITDAという経営指標について解説しました。経営分析をするとき、M&Aをするときなど、幅広く活用できる重要な経営指標の一つですので、押さえておきましょう!